2013年12月19日 (木) 掲載

◎ガゴメあめ開発 北大・安井教授と「ねばねば本舗」

 北大大学院水産科学研究院の安井肇教授(海藻学)と「がごめ昆布ねばねば本舗」(函館市若松町19、秋葉雅俊マネジャー)が、函館産ガゴメを使ったあめを共同開発した。オール北海道体制で試作したインフルエンザ流行期にお薦めの喉あめ。19日から同店で試食を始め、消費者の反応を聞いて商品化の可能性を探る。

 同店が扱うガゴメあめでは「がごめ昆布飴(あめ)」(望月茶飴本舗=静岡)がある。今回は函館マリンバイオクラスターの成果として原料、レシピ、メーカーがオール北海道で完成。これまでも試作に挑んできたが、大粒で個包装できないなどの課題があった。

 ガゴメは、安井教授らが取り組む粘性多糖類「フコイダン」を高濃度に含む栽培法(バイオファーミング)で生産。フコイダンのほか、アルギン酸、ラミナランを多く含む。フコイダンについて、安井教授は「インフルエンザウイルスが増殖しずらいという特徴が見えてきたので、喉を潤す喉あめとして最適」と話す。

 今回は1粒約15グラムと小ぶりで、個包装を実現。緑茶に近い味で癖がなく食べやすい。

 粘りが強いガゴメは食べると「受験に粘り勝つ」と縁起が良く、あめは風邪予防につながる一石二鳥≠フ効果も。同店は「受験シーズンに向け、営業部長のガゴメマンと一緒に受験生を応援したい」と意気込む。今後、消費者の反応も聞いて商品化を目指す。

 ガゴメ以外の海藻の商品利用も研究しており、先にウガノモクあめを試作したほか、今回同時にダルスあめも開発した。

 ガゴメあめに関する問い合わせは同店(電話0138・27・4777)へ。(山崎大和)



◎まゆ玉飾りつけ 児童がお手伝い…乙部

 【乙部】乙部町公民館で18日、正月の縁起物・まゆ玉の飾りつけがあり、「良いお正月を迎えたい」と町内の児童が作業を手伝った。

 飾りつけは町教委側が子どもたちに伝統文化に触れる機会をと昨年に続き企画。職員の手ほどきで、ミズキの枝にまゆ玉と鏡餅やサイコロなどの飾り物を結んだ。

 藤田巧学芸員が「まゆ玉飾りは家内安全や無病息災、商売繁盛などを願うものです」と紹介した。

 乙部小4年の民谷彪(ひゅう)君(10)は「正月のいい気分。家族がけがなく安全に過ごせるよう、そしてたくさんのお年玉がもらえるようにと願いを込めてまゆ玉をつけた」と笑顔だった。まゆ玉飾りは、公民館と町民会館に取りつける。(田中陽介)



◎新幹線で函館行きたい8割…都内でアンケート

 北海道観光振興機構(札幌)などは、2016年3月に予定される北海道新幹線開業に向け、東京都内で今年9月に実施したアンケートの結果をまとめた。「新幹線を使って函館方面まで行ってみたい」との回答が全体の80%を占め、首都圏在住者の関心が高いことが示された。

 同機構は東北観光推進機構(仙台)と共同で、9月に都内で開かれた「JATA旅博2013」(日本旅行業協会主催)に出展。アンケートは北海道・東北観光コーナーの来場者を対象に行い、954人から回答を得た。回答者の大半は首都圏在住者だった。

 その結果、全体の80・4%(767人)が「新幹線で函館に行ってみたい」と回答。函館周辺を見た後、どこを巡りたいか(複数回答可)との問いには「さらに道内を広く巡りたい」が46・6%、「ついでに東北も巡りたい」が44・8%。「函館周辺だけ見て帰る」は6・1%だった。

 道内で函館以外に見て回りたい場所(複数回答可)は、道南エリアでは奥尻島が回答総数の31・2%でトップ。次いで大沼公園26・2%、松前14・1%、江差12・2%と続いた。道内他地域では札幌、小樽、富良野などが人気。函館と一緒に巡りたい東北の県別では青森が34・4%で最も多かった。

 また、観光の目的では温泉や世界遺産を挙げる回答が多かったほか、体験したいこととして果物狩りやローカル線乗車、漁船クルーズなどを挙げている。

 同機構は「函館から松前、江差など遠方に誘客するには二次交通の整備が重要。今後の事業に反映させていきたい」としている。(千葉卓陽)


◎新たな観光振興探る…フォーラム 青函の行政職員ら

 2016年3月開業予定の北海道新幹線を見据え、青森県と道南圏の交流、連携につなげようと、「青函圏フォーラム」(青函圏交流・連携推進会議主催)が18日、ロワジールホテル函館で開かれた。同県や道南各市町の行政職員らが青函圏地域の課題や可能性を考えた。

 2部構成で、1部は日本経済研究所の調査局長兼地域未来研究センターの大西達也副局長が、北海道新幹線開業に向けた新たな地域づくりについて講演。全国各地の地域再生、振興事例を紹介する著書を出版する大西副局長は、将来、少子高齢、人口減少社会が予想される中で地域自らが動く内発型の集客・交流産業が注目されていると指摘。その好例の一つに、「函館西部地区バル街」を挙げ、同産業を確立させるポイントとして、住民参加や官民のパートナーシップ、地域資源の有効活用のほか、マスコミや国の機関など外部評価も大事とした。

 2部では、パネルディスカッションが行われ、NPO法人ACTYの町田直子理事長、また旅くらぶの高木まゆみ主宰、江差町歴まち商店街協同組合の室谷元男理事長、函館市縄文文化交流センターの阿部千春館長の4人が意見交換した。(鈴木 潤)