2013年1月28日 (月) 掲載

◎札目掛け雪上疾走

 雪上かるた大会(函館市住宅都市施設公社主催)が27日、上湯川町の市民の森で開かれた。幼児から小学生まで約15人の子どもが参加し、雪の上を夢中で駆け回った。

 かるた大会は初の企画。「楽しかった遠足」「夢は大きく」などと書かれた同公社の職員が作った巨大なかるたを雪上にばらまき、子どもたちは札が読み上げられると一目散に札を目がけて競争。雪に飛び込み「取った!」とはしゃぐなど、元気いっぱいに雪上を走り回っていた。

 最も多く札を取っていた岩田晋作君(旭岡小2年)は「雪の上でかるたをしたのは初めてだったけど、すごくおもしろかった。走り過ぎて少し暑かった」と笑顔を浮かべていた。 (後藤 真)



◎空き家18戸解体見通し 西部地区

 国費を活用した事業で、老朽化の判定基準を満たした建物を対象に、解体費用の半額を助成(上限額30万円)。本年度は25戸分750万円の予算を計上し、予算枠の約7割を消化した。同課には年明け以降も年内に解体をしたいという相談が寄せられているという。

 市が昨年7月に実施した調査では、西部地区7町で空き家は235戸あり、同地域内で制度の活用ができそうな老朽化物件は約90戸あった。ただ、実際に制度を活用した事例では、外観上は問題がないと思われていたが、内部の腐食が進んでいたため判定基準を満たした物件もあり、潜在的な対象物件は多い可能性があるという。

 また、これまで狭いために解体用の重機が入れなかった住宅密集地で、1戸の解体が終わったため、隣接地の所有者が解体に前向きになるなど、波及効果も生まれ、同課は「これまで解体を悩んでいた人の背中を押すことができた」と成果を強調する。

 一方、西部地区を対象に11年度から始めたNPO法人はこだて街なかプロジェクトに委託し、アドバイザーを派遣して空き家・空き地の活用方法を助言する「実地アドバイス業務」の利用も好調という。同課は「古い空き家はまだ多いが、解消後の土地の流動化と活性化につながれば」と期待している。 (今井正一)



◎11月市民ミュージカル 顔合わせ 稽古意気込む

 11月10日に開かれる函館市民ミュージカル2013「伝言〜時のかなたより〜」の実行委員会(佐々木茂委員長)は26日、市民会館で、公演参加者の顔合わせ会を開いた。札幌の演出家、橋口幸絵さんも指導者として駆け付け、ワークショップを通じて参加者と交流を深めた。

 同ミュージカルには、地震による津波で現代にタイムスリップした縄文人の4姉妹が登場、原発事故も起き、現代人の生き方を問う内容だ。青山ダンススタジオ(千代台町)主宰者の青山眞理子さんが脚本を手掛けた。

 顔合わせ会には公募で集まった小学4年生から50代の大人まで、出演予定の24人が参加。初めに佐々木さんが総合芸術を全て手作りする大切さに触れ、「全国にこの公演を発信していきたい。9カ月間頑張ろう」とあいさつ。スタッフや参加者も「未経験でも一生懸命頑張る」などと自己紹介した。

 続いてワークショップに移り、橋口さんは表現のポイントとして「表情や目線など非言語的な要素が9割を占める」と指摘。実際に顔や体を動かし、何をしているかを参加者に考えさせた。参加者も4人1組になり、身ぶり手ぶりだけでカメラマン、エレベーターガールなどのしぐさを表現。終始和やかな雰囲気で行われていた。

 今後は週3回、市内で演技、ダンス、歌の稽古を行う。3月24日には配役オーディションも予定している。

 また、実行委は引き続き出演者を募集中。参加費5000円、月会費1000円。対象は小学3年以上で経験は問わない。希望者ははがきかファクスに住所、氏名、年齢、電話番号を明記し「〒042・0932 函館市湯川町1の32の1 函館市民会館内 函館市民ミュージカル係」へ申し込む。

 問い合わせは同会館内の事務局電話0138・57・3111へ。(長内 健)


◎4月、北美原と桔梗町に学童保育所を新設

 函館市は4月に、学童保育所を北美原と桔梗町に新たに開設する予定だ。ニーズの高まりを受けたもので、北美原、桔梗の小学校区ではともに4カ所目。市内の学童保育所は計47カ所となる。  北美原の開設予定地は学童保育所「北美原たいようクラブ」(北美原1)に隣接する空き事務所で、同クラブが運営する。床面積172・24平方b、定員は40人程度。基本保育料は月額1万2500円を予定している。

 桔梗町に新規に開設する同保育所は「NPO法人函館学童保育の会」が運営。住所は同町416で、2階建ての民家に設ける。保育所名は「いちばん星クラブ」とし、基本保育料は月額1万円を予定。床面積144平方b、定員は50人程度とする。

 両保育所とも平日と土曜が保育日で、日曜・祝日は休み。専門の指導員を配置する。

 学童保育所の数は、共働き世帯の増加により年々増えている。2009年度に40施設を超え、05年度と比較すると2倍近く伸びている。

 在籍児童数は本年度1437人(4月1日現在)と過去最多。このうち1、2年生が計725人と約半数を占めている。

 市次世代育成課は「需要は年々高まっている。今後もニーズの高い地域については開設を柔軟に検討したい」としている。 (後藤 真)