| ◎ブロックの浅草寺 精巧に 金森赤レンガ倉庫で展示会 |
組み立て式ブロック玩具による多彩な作品を展示する「金森ブロック博 ｖｏｌ・２」（金森赤レンガ倉庫主催）が２３日から、金森ホール（函館市末広町１４）で始まった。街並みなどを精巧に模した作品が並び、大勢の来場者を楽しませている。３１日まで。 ２年ぶり２回目の開催で、今回は金森赤レンガ倉庫開業２５周年プレイベントとして実施。 会場には東京浅草の浅草寺周辺の巨大なジオラマや、ヨーロッパの古城にドラゴンが襲いかかる神話風の場面など、迫力満点の風景が広がっている。母親と来場した中村一葉君（北日吉小２年）は「ブロックが大好きなので、来るのが楽しみだった。ドラゴンがとてもかっこよかった。自分でも挑戦してみたい」と話していた。 ３０日までは、来場者が約１０万ピースの白いブロックで自由に街作りに参加できる「金森ブリックタウン」のコーナーも設置。希望者は整理券を受け取り無料で楽しむことができる。最終日の３１日には、ブロックメーカーの担当者が来場し、ブロックの楽しさを伝えるトークショーが予定されている（午前１０時半、午後１時半、同３時半の３回）。問い合わせは同倉庫（TEL０１３８-２７-５５３０）まで。（小川俊之） |
| ◎木古内駅周辺の名所ぶらり まちあるきイベント |
【木古内】木古内駅周辺の名所を列車の待ち時間などを利用し、短時間で巡ることができる「まちあるき」が２３日に行われた。企画した町地域おこし協力隊「新幹線地域活性特命チーム・はやぶさ０３（スリー）」の津山睦さんがガイドを務め、これまで３回実施してきた観光業界者向けモニターツアーで鍛えてきた成果を参加者に披露した。 観光客らに気軽に町内を散策してもらおうと、駅から続く商店街からみそぎ浜までの約５００㍍を１時間ほどで回れるコースを提案。飲食や銘菓、地酒などのほか観光ＰＲキャラクター「キーコ」のグッズを販売する店を紹介している。また、町の一大イベント「みそぎ祭り」の行修者が体験談を交え、気迫あふれる水ごり見学も用意した。 これまでのモニターツアーでは観光のプロを客に見立てた実践的なガイド体験をしてきた。津山さんは一般参加者に各店やみそぎ祭りになどをついて説明し、その魅力を発信した。 参加者の大友晃司さんは「限られた資源を魅力的に紹介してくれ楽しむことができた」と話していた。まちあるきの内容は今後、町が新幹線開業を見据え魅力的な観光地づくりに取り組む「木古内感動戦略」事業のまちあるき商店街部会に報告されるという。（小杉貴洋） |
| ◎八百屋「すず辰」あすオープン |
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地元をはじめ、全国各地の農家から直接仕入れたブランド青果や加工品を扱う八百屋、すず辰が２５日、函館市本通１にオープンする。路面販売などをしながら開店の準備を進めてきた店主の鈴木辰徳さん（３６）は「日々の食卓においしさと楽しさを届ける八百屋を目指したい」と新たな挑戦に向け一歩を踏み出す。 鈴木店主は農産物のブランド開発などを手掛ける東京のコンサルタント会社や農業ビジネスを展開するベンチャー企業での勤務を経て、２００９年に函館市内の農業資材を扱う会社に就職し、野菜の卸売りに従事。 生産者と交流する中で「こだわりを持って作った野菜をしっかり売りたい」と思い、１１年に独立した。これまで培ったネットワークで仕入れた野菜を、市内のレストランの協力を受けて店先で販売し、開店資金を蓄えてきた。 開店日は七飯町産のブランドシイタケ「王様しいたけ」や静岡産の「フルーツトマトゆめ」、金沢産の「加賀れんこん」など約４０品目７０アイテムを販売し、加工品は調味料やお菓子など３０品目を扱う。 「まだまだ知られていないおいしい野菜を発掘し、すず辰ならではネットワークや人脈で仕入れた農産物を販売していきたい」と鈴木さん。扱う農産品はスーパーなどよりもやや高めだが、これまでの業務経験や対面販売の経験から「商品の魅力をしっかり伝えていけば買ってもらえる」と確信。「作る人、食べる人を結び、ともに喜ぶ取り組みをしていきたい」と意気込む。 営業時間は午後１時～同５時。土日祝日休み。問い合わせは同店（TEL０１３８-７６-９８６５）へ。（鈴木 潤） |
| ◎自販機設置費の免除廃止へ 函館市新年度 |
函館市は新年度から、市有施設に置かれている飲料自動販売機の設置費免除を廃止する。市有財産の有効活用と収入増を図るのが目的で、自販機からの収入が年間約１６０万円増える見通し。併せて飲料自販機のの設置者公募も試行しており、厳しい財政状況の中で少しでも収入アップに結び付けたい考えだ。 市財務部によると、市の施設には現在、４２９台の飲料自販機がある。財産条例では屋内で月額８００円、屋外で４００円の設置費を設置業者が支払うこととなっているが、自販機の販売手数料を頼りにしている非営利の福祉団体などに配慮し、約６割に当たる２５５台で設置費を全額免除していた。 新年度からは一般会計・特別会計に該当する１８９台（屋内１４５台、屋外４４台）で優遇を取りやめる。この措置で新年度の自販機設置費収入は１２年度の２・７倍となる年２５２万円に増加する見込みで、すでに各団体に説明して了承を得た。 同部は「旭川や小樽など、免除していない他都市の事例も参考にした」と説明。公園に設置されている自販機など６６台は免除の対象だが、将来的に同様の扱いとなる見通し。 一方で、市は１２年度から飲料自販機の設置者公募を試験的に行っており、新年度分は東京の大手飲料メーカーが２台設置することが決まった。 当初、南北海道教育センター（湯川町３）で２台、市臨海研究所（大町）で１台を募集し、料率（売上額に占める割合）を最低１５％として２月下旬から募集したが応募がなく、料率を最低１０％に引き下げて各施設１台ずつ募集したところ、教育センターで２件、臨海研究所で１件応募があった。 結果的に料率は教育センターで２２％、臨界研究所で２０％となり、同部によると、この場合の設置費収入は１台当たり年１万５０００円前後となる見通し。 昨年策定した「行財政改革プラン」では１５年度から本格実施する方針。同部は「定額と料率それぞれのメリット、デメリットを見極め、今後募集方式を決めていきたい」（管理課）としている。（千葉卓陽）真） |