| ◎顔作って、これぞ豚まん 石崎小学校で体験教室 |
函館石崎小学校（笠井雅秋校長、児童１８人）は７日、豚まんを作る料理体験教室を行った。４〜６年生９人が参加。２時間かけ、豚の顔に成形したかわいらしい一品を完成させた。 ３年前からテーマを変えて毎年この時期実施。講師として来校した小林フミさんが、レシピを紹介した。 子どもたちは薄力粉、強力粉などをこねて手のひらほどの大きさの生地を作った後、シイタケ、ひき肉、ホタテなどの具を包んだ。別の生地には食紅も混ぜて豚の鼻や耳、頬も用意。蒸した後、出来たてを参加者全員で頬張っていた。 ６年生の藤本竣太君（１２）は「思っていたよりも豚の表情をきれいに作ることができた。店で売っている肉まんより味が濃くておいしい」と話していた。（長内 健） |
| ◎３１日にＪＡＬ伊丹線就航 「足腰の強い路線に」運航のジェイエア社長がＰＲ |
日本航空（ＪＡＬ）が３１日に就航させる函館—大阪伊丹線の運航を担う子会社、ジェイエア（大阪府池田市）の山村毅社長らが７日、同路線の開設をＰＲするため来函した。山村社長は「函館と大阪の都市間流動を増やして足腰の強い路線にしていきたい」と抱負を語った。 同路線は８年ぶりの再開。使用する機材は５０人乗りの小型ジェット、ボンバルディアＣＲＪ２００で、全席革張りの高級感ある機内が特徴。 山村社長は「函館と大阪は古くから交易の歴史があり、今回の路線開設と安定した運航で産業のつながりもより強くなるのではないか」と期待を込めた。また、「人の動きは観光とビジネス、家族や親族の相互訪問の３つが柱。それらの需要にしっかりと対応していきたい」と話した。 客室乗員部の田尾悠さんも「大阪、神戸、京都には違った魅力がある。伊丹からはアクセスが良いので、関西を訪れてそれぞれの街の雰囲気を感じてもらえれば」と利用を呼び掛けた。 運航は１日１往復で、伊丹を午後０時５５分に出発し、函館到着が同２時半。同３時に函館を出発し、伊丹には同４時４５分に到着する。同社によると、３１日の伊丹発の初便はもうすでに満席。春休み期間の予約も好調という。（松宮一郎） |
| ◎函館市議会 旧４町村の地域審議会機能を継続 |
|
函館市議会第１回定例会は７日、個人質問を続行し、５氏が登壇した。法改正で合併特例債の発行期限が５年間延長されたことを受け、谷口諭企画部長は合併建設計画（２００４〜１４年度）の計画期間を変更する考えを示し、旧４町村地域ごとの地域審議会機能について「地域振興の議論の場として重要な役割を果たしている」と述べ、継続する意向を示した。 斉藤明男氏（市政クラブ）の質問に答えた。 各地域審議会は、同計画にかかわる諮問、答申機関として、住民団体などの代表者らで構成。設置期間は１４年度末までとし、同計画の執行状況について審議しているほか、地域課題全般にかかわり、市の施策に地域意見を反映させている。 審議会の役割について、斉藤章生戸井支所長は「地域住民の不安、懸念の払しょくに一定の効果がある」とし、佐藤洋一南茅部支所長は「地域振興の意見交換の自主的な場ともなっている。漁村地域の声を届ける場は必要」と述べた。 また、４支所について、谷口部長は「地域の実情に精通、密着した各支所は、過疎対策の継続性からも重要な役割がある。住民と一体となって地域づくりを進める必要がある」と述べ、支所機能を維持する考えを示した。（今井正一） |
| ◎津軽海峡で海洋エネ調査へ 函館市も新年度実施 |
道は、海洋再生エネルギー開発促進に向けた基礎調査業務を函館市の津軽海峡海域で実施する方針を固めた。潮の流れが速い戸井・汐首沖が有力視されており、海底に流速計を設置して実測データの収集を行う。海洋発電参入に向けて研究を進めている函館市も、新年度に地元の学術研究機関に調査を委託して汐首岬沖でデータ収集を行うことにしており、道の調査と合わせて本格的な研究開発への足掛かりとする考えだ。 近年、洋上風力や波力、潮流、海流、海流温度差など国内各地で海洋エネルギー開発に向けた取り組みが行われているが、道内での研究開発は行われていなかったことを踏まえ、道は本年度、基礎調査に着手。業務委託先をプロポーザル方式で公募し、北海道二十一世紀総合研究所（札幌市）を選定している。 調査に伴って道内市町村に意向調査を実施したところ函館市など６自治体が手を挙げた中から、津軽海峡のほかに宗谷岬、岩内沖を選定する見通し。 調査は海中に超音波ドップラー流速計を投入し、季節や時間帯によって潮流がどう変化するのかデータを収集する。道環境・エネルギー室は「どの観測地点が妥当か、細部の検討が必要。専門家や漁協も交えて最終的に決定したい」とする。 一方、市も新年度予算で３００万円を計上し、学術研究機関に調査を委託して独自に実測データを収集する。本年度内には政府の総合海洋政策本部が新年度中に海洋エネルギーの実用化を目指す実証実験を行う海域を全国から公募するとみられており、応募を視野に入れる一方で「長期的に研究開発を進めるためには、シミュレーションとの違いを知る必要がある」（企画部）としている。 道と市がそれぞれ調査することに関し、同部は「データが増えることでより詳細に調査が行える。道のデータとできるだけリンクさせていきたい」としている。（千葉卓陽） |