| ◎アプリ開発 児童ら挑戦 未来大でＩＴキャンプ |
ＩＴ技術を学ぶプログラム「Ｌｉｆｅ ｉｓ Ｔｅｃｈ！（ライフイズテック）」が２１日、未来大で行われた。小学４年から高校３年まで１８人が参加し、スマートフォンアプリのプログラミングやデザインなどを学んだ。講師を務めたライフイズテック代表の水野雄介さんは「子どもたちの可能性を伸ばせられる環境をつくっていけたら」と話している。 ライフイズテックは、最新テクノロジーを学ぶＩＴキャンプで、年間１０００人を超える中高生が参加する人気のプログラム。未来大の角薫教授の研究室が企画し、道内で初めて開かれた。 今回行われたのは、ｉＰｈｏｎｅのアプリを開発するコースで、ライフイズテックの講師２人のほか、未来大生と函館高専生４人が参加者をサポート。子どもたちはパソコンを使用し、好きなキャラクターなどでデザインしたオリジナル時計アプリの開発に挑んだ。 函館中部高３年の佐藤菜摘さん（１７）は「アプリを作るのは初めてだったが思ったより良くできた。次はゲームアプリを作ってみたい」と満足げ。未来大の角教授は「函館の子どもたちにＩＴへの興味を持ってもらえるようなイベントをこれからも開いていきたい」と話している。 (金子真人) |
| ◎６月16日 函館では初 「新選組検定」いざ〝勝負〟 |
新選組博士集まれ—。幕末期に活躍した新選組の知識を問う「第３回新選組検定」が６月１６日、函館で初開催される。ファンの要望と、今年迎えた新選組結成１５０年の節目を盛り上げようと実現。主催する新選組検定運営事務局（東京）は「これまでの検定で道内からの参加は少なかった。函館では多くのファンに挑戦してほしい」と呼び掛けている。 同検定は昨年、東京や京都などで初開催。函館は新選組副長の土方歳三が最期を遂げた地で、同事務局は「ファンにとって一度は訪れたい聖地」と、開催地として適当と判断。東京、京都、福島県会津若松市と全国４会場で行う。 検定はマークシート形式での４択問題。難易度別に４～１級があり、４級（全５０問）は入門レベル、３級（同１００問）は初級、２級（同１００問）は中級、１級（同１００問）は上級。過去２回の検定で３０００人以上が受験し、合格率は４級９０％、３級７０％、２級３０％、１級合格者はわずか７人という。 合格した希望者には有料で認定カードなどの特典を用意する。同事務局は「本州の人間にとっては、函館を巡るきっかけにもなるのでは」としている。 函館の試験会場は未定。３級が午前１０時４０分、２級午後０時４０分、４級と１級は同２時４０分に始まり、試験時間は各６０分。申し込みの締め切りは５月１６日で、受験料は４級３８００円、３級４７００円、２級５４００円、１級７８００円。併願受験で割引となる。詳細は同検定公式ホームページ（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｋｅｎｔｅｉ−ｕｋｅｔｓｕｋｅ．ｃｏｍ／ｓｈｉｎｓｅｎ−ｇｕｍｉ／）で。問い合わせは同事務局（電話０３・３２３３・４８０８）へ。 |
| ◎大函丸で大間においで 函館から客呼び込みへ |
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【大間】青森県の大間町商工会などは４月２７日から５月６日まで、津軽海峡フェリー（函館）の「大函（だいかん）丸」が就航したことを記念し、「大函丸乗ったど！ サービスフェア」を行う。同町の協賛店で買い物や食事をした際に大函丸の乗船チケットを提示すると、さまざまな特典を受けられるというもの。函館や道南各地から大間へ観光客を呼び込もうという初めての取り組みだ。 フェアは、町や町内のまちづくりグループ、商工団体などでつくる観光活性化の組織「やってまれ大間！ 人間会議」が、同期間に津軽海峡フェリーの大間ターミナルで行う物販イベント「大函丸フェア」に合わせて試験的に行う。 参加するのは商工会と大間町観光協会に加盟する飲食店、土産物店、宿泊施設など約３０店。飲食店では生ビールやソフトドリンクを無料で１杯提供したり、記念写真を撮影してプレゼントしたりするサービスを行う。土産物展店は多彩なプレゼントを用意しているほか、宿泊施設では宿泊料金を１割引きするサービスなどもある。 当日の乗船チケットのみ有効。１枚で複数の店で使うことができる。同商工会では「一人でも多くの人に大間に来てもらい、町の中をゆっくりと歩いてもらいたい」とＰＲしている。参加店が掲載されたチラシは大函丸やターミナルで配布する予定。問い合わせは同商工会（電話０１７５・３７・２２３３）へ。 （松宮一郎） |
| ◎函館に移住 １１組１７人 |
函館市などのまとめによると、昨年度に市地域交流まちづくりセンター（末広町）内に設置されている専門窓口を利用した移住者は１１組、１７人に上った。定住・移住に関する相談件数も前年度比２４件増の７６件と、第二の人生を過ごす移住先として函館が一定の人気を保っていることがうかがえる。市が機能を持っていた「定住化サポートセンター」は昨年度からＮＰＯ法人に業務委託しており、ＮＰＯ側は交流会を増やすなどして、サポート体制の一層の充実に乗り出している。 市は団塊世代をターゲットに函館で第二の人生を過ごしてもらおうと、２００５年度に移住希望者の相談窓口として企画部内に定住化サポートセンターを設置。０９年にはまちづくりセンターの指定管理者、ＮＰＯ法人サポートはこだてに業務委託して移住者サポートデスクを設けた。昨年度からは同団体が定住化業務も委託を受け「定住化・移住者サポートデスク」として一体的に運営している。 同団体によると、昨年度の移住者は首都圏６組、道内１組、東北１組、中部１組、九州１組。スペインからの移住者も１組いた。相談は３０代や５０代からも寄せられているほか、福島第一原発事故の影響で函館への移住を希望する人もいる。 同団体は昨年度、移住者交流会を計２５回行って内容を充実させたほか、先に移住した人が自らの体験を踏まえ、希望者を市内案内して買い物、医療などの情報を提供する取り組みも３年前から実施。今年からはインターネットを使わない移住者向けに、交流会やイベント案内を封書で送っており、函館で安心して暮らしてもらうための細かな支援に力を入れる。 同団体で移住・定住業務に当たる佐久間正昭さんは「団塊世代の定年を見据えて始まった事業だが、定年から５年程度は嘱託などで働いており、６５歳を越えてから移住希望が多くなるのでは」と分析。「窓口が一本化されたことで相談件数はこれからも多くなっていくのでは」と話している。 （千葉卓陽） |