2013年9月3日 (火) 掲載

◎江差で劇団四季満喫

 【江差】劇団四季ファミリーミュージカルの児童無料招待公演「こころの劇場」(江差町教委と劇団四季の主催)が2日、江差町文化会館で行われた。奥尻と今金を除く、桧山5町16校の児童と教員計723人がステージを満喫した。

 こころの劇場は、演劇の感動を通じて子どもに生命の大切さや思いやり、信じあう喜びなどを語りかけるもので、2008年度から全国各地で開催。桧山管内では初公演で、桃太郎が題材の「桃次郎の冒険」(約2時間の上演)が選ばれた。

 物語は、おとぎの世界に迷いこんだ現代の少年が鬼たちとの交流を通じて、手を取り合って連帯し、生きる大切さなどをメッセージとする作品。子どもたちは夢中でステージに見入り、公演後にはロビーで俳優陣と触れ合う場面もあり、歓声が響いた。

 江差北小6年の澤田淳希君(11)は「劇団四季の鑑賞は初めてで最高に良かった。特に最後の場面で感動した」。上ノ国滝沢小6年の疋田柊人君(12)も「歌と踊りがとても上手で、また劇団四季を見たい」と満足の様子だった。

 3日には、七飯町でも同公演が行われる。招待公演のため、一般入場はない。 (田中陽介)



◎思いやり楽しく学ぶ

 日本航空(JAL)とオリエンタルランドが共催する「思いやりの教室」が2日、函館えさん小学校と道教育大附属函館小学校で開かれた。児童はゲームなどを通して、相手を気遣う心の大切さを学んだ。

 函館えさん小(佐藤幸男校長、児童105人)では3、4年生30人が参加。JALの客室乗務員の三好育子さんが乗客に接するときの心構えとして笑顔や会釈などを説明。「明るい優しい笑顔は人に安心感を与える。家族や友達、周りの人に笑顔で接し、相手を思いやって行動してほしい」と語りかけた。

 その後、児童は連想ゲームや間違い探しに挑戦。答えが分かっても友達が分かるまで言わずに一緒に楽しみ、相手の気持ちになって考える思いやりの在り方を学んだ。東京ディズニーリゾートで働く寄合歩さんは「相手のことをよく見て、その人の立場になって考えることが大切」と呼び掛けた。

 4年の菅野貴子さん(10)は「ゲームが楽しかった。困っている人がいたら自分から声を掛けたり話をしたりしたい」と話していた。 (平尾美陽子)



◎「焼肉番長」10月、長野に出店

 函館市内でバイキングの焼き肉店「焼肉番長」を展開する「ジー・プラネット信州」(長野県塩尻市、古村卓実社長)は10月、塩尻市に新店舗をオープンする。函館市内以外では初の出店で、古村社長は「函館で培ったノウハウを生かしたい」と話している。2年後をめどに函館に本社機能を移す予定で、市内で高級路線の焼き肉店の出店も計画している。

 精肉、総菜販売の同社は、函館市出身の古村社長が2002年、塩尻市に設立した。同社の13年5月期の売上高は約19億円。08年に焼肉番長の1号店を亀田港町に、11年には花園町にオープンした。肉販売直営の優位性を生かした低価格を武器に、ファミリー層などに人気だ。

 同県での出店場所は、住宅や精密機械の工場が密集する国道19号沿い。「焼き肉店やファミレス、回転ずしなど競合店がひしめいているが、函館で蓄積したノウハウで勝負する」(古村社長)という。店舗面積は430平方b。席数は126席で、亀田港店よりも小さめの店舗になる予定。 新店舗を足掛かりに県内での出店を進める考え。それらを軌道に乗せた上で、2年後をめどに本社機能を函館に移す。地元志向の強い古村社長の意向で、「肉を提供するという立場で地域に貢献していきたい」とする。

 来年には焼肉番長とは別に高級路線の店舗を函館市内に出店する計画もある。古村社長は「ワンランク上の雰囲気の店にするが、リーズナブルな価格で提供したい」と意気込んでいる。 (松宮一郎)


◎助産師修学資金支援へ

 函館市病院局は、助産師を目指す看護学生に対し、助産師養成所に進学する際の修学資金貸し付け制度を創設する。同局は市立函館病院の2015年度の産科再開を目指しており、その布石として自前で助産師を確保したい考えで、貸付額は月額15万円(1年間)。3日開会する定例市議会に関係条例の改正案を提出し、可決されれば来春卒業する学生から適用する方針だ。

 修学資金は、来春に市立函館病院高等看護学院を卒業し、そのまま看護師養成所に進学する学生が対象。1年課程の養成所が市内にないことや、市内の民間病院で同種の制度があることを考慮し、月額15万円に設定した。卒業後、同病院に3年間勤務すれば、貸付金の返済が免除される。

 市立函病の産科は医師不足が原因で2006年4月から休止中。現在は婦人科の常勤医3人が診療を行っているが、産科も15年度の再開を目指して関係大学と協議を進めている。

 しかし、同病院は現在、助産師の国家資格を持つ看護師が4人と少なく、「産科再開には少なくとも倍の人数が必要」(同局)。全国的に助産師が不足する中で外部からの確保も難しいことから、自前での確保、育成が必要と判断した。

 同局によると、助産師の国家資格は取得が難しいため「養成所への入学自体が狭き門」といい、同看護学院から助産師養成所に進学する学生も毎年1〜2人と少ない。

 今定例会への提案は条例改正のみで、修学資金を何人分確保するかは来年度予算での作業となる。同局は「産科再開に向けた状況を見極めながら予算を決めていきたい」としている。 (千葉卓陽)