| ◎いい湯だな～ 熱帯植物園サル山温泉 |
函館市熱帯植物園（湯川町３、笠井佳代子園長）では今年も、冬恒例の「サル山温泉」が始まっている。同園の人気スポット「サル山」内に温泉を引き、ニホンザル９３匹が“露天風呂”を楽しむ姿を見物する市民や観光客でにぎわいをみせている。 １９７１年から始まり、毎年１２月ごろになると、市から供給される温泉の源泉を４０度前後に保ってサルに暖を取ってもらっている。 初日（１日）には、吹きすさぶ寒風の中、顔を真っ赤にする大人ザルや、目をつむってじっくり入浴する子ザルが目立った。笠井園長（６３）は「のんびりとお湯に浸かるサルたちのかわいい表情をご堪能いただければうれしい。見ていると気分も和らぐと思いますので、ぜひ足をお運びください」と呼び掛ける。 サル山温泉は、来年５月のゴールデンウイークまで（１２月２９日から１月１日は休園）。入園料は一般３００円、小中学生１００円（市内の小中学生は無料）。開園時間は３月３１日まで午前９時半～午後４時半（４～１０月は同６時）まで。 |
| ◎正月にくじらいかが 9日に特売 |
「鯨（くじら）の日」に合わせ、函館水産物商業協同組合（佐藤止昭理事長）は９日、函館市内のスーパーや専門店約１００店で、クジラベーコンと塩クジラの特売を行う。通常より２割安く提供し、同組合は「正月の食材としてぜひ利用を」と呼び掛けている。 道南では、正月に塩クジラを使った「くじら汁」を食べる習慣があり、クジラは食文化として定着している。同組合は毎年この時期に特売してファンも多い。 アイスランド産ナガスクジラのベーコン（１袋１００㌘入り）、塩クジラ（同１７５㌘入り）で、どちらも１０００円（税込み）。成尚（函館市昭和３）が製造、ベーコンは４２００袋、塩クジラは１５００袋を用意する。 南極海での調査捕鯨の中止を日本政府が命じられるなど、捕鯨環境は厳しくなっている。佐藤理事長（７２）は「数量が減っており、来年以降はどうなるか分からないので、今年頑張って売りたい」と話す。問い合わせは同組合（TEL０１３８・２２・５８０４）へ。 |
| ◎投票率アップに向けた啓発に腐心 |
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１４日投開票の衆院選に向け、道南各市町の選挙管理委員会（選管）は投票率アップに向けた啓発に腐心している。渡島管内は道内でも投票率が低く、今回は解散から公示までの準備期間が短いため、新たな施策に乏しいのが現状。各選管は期日前投票の強化や買い物客の掘り起こしなどを通じて、１人でも多く投票してもらおうと躍起だ。（衆院選取材班） 函館市の国政選挙投票率は、２００９年８月の衆院選まで１２回連続で道内市ワースト１だった。前回（１２年１２月）の衆院選は５６・３３％で３５市中２８位、１３年７月の参院選も４９・２９％で同３２位と低い傾向が続いている。 今回は「新たな取り組みまでに手が回らない。できる範囲でやるしかない」と市選管。投票前日の１３日に行う街頭啓発は、これまで昭和タウンプラザ（昭和）と丸井今井函館店（本町）前で行ってきたが、近年の人の流れを踏まえ、同プラザとポールスターショッピングセンター（港町）で実施する。投票所で流す音楽も、映画音楽から市内小中学校、高校の吹奏学部の演奏（録音）に変更。「ポップな曲もあり、投票所の雰囲気づくりにつなげたい」（市選管）と話す。 北斗市選管はこれまで同様、大型店での街頭啓発などを行う。「期日前投票の周知呼び掛けに重きを置き、投票行動へつなげたい」とするが、期間中に市議会が開会し精力的な啓発は難しい。松前町選管は７日、町内の量販店前で啓発グッズを配布予定。七飯町は道選管の広報の発行に合わせ、独自の広報を発行して投票を促す考えだ。 |
| ◎期成同盟渡島、ジョバンニの島上映会、１０日 |
【函館、北斗】北方領土返還要求運動を推進する「北方領土復帰期成同盟渡島地方支部」（村上幸輝支部長）は１０日、渡島合同庁舎（函館市美原４）と北斗市総合文化センター（中野通２）で、北方領土元島民の実体験に基づいて制作したアニメーション映画「ジョバンニの島」（西久保瑞穂監督）の無料上映会を開く。 北方領土問題について、子どもを含め幅広い世代に知ってもらいたいと、上映会を企画した。 同映画は、日本音楽事業者協会創立５０周年記念として制作した作品で、今年２月に劇場公開された。第二次世界大戦終結前後の色丹島を舞台に、当時を体験した元島民の実話を基にドラマ化し、旧ソ連軍の侵攻や日本人の抑留の歴史が紹介されている一方、旧ソ連と日本両国の子どもたちの絆も描かれている。アヌシー国際アニメーション映画祭の審査員特別賞などを受賞した。 同庁舎の上映は渡島総合振興局との共催で、午前１０時開演。定員１００人。総合文化センターの上映会は北斗市女性団体連絡協議会との共催で、午後２時開演。定員３００人。 返還運動の現状は、中核を担った人が高齢化し、歴史を語り継いできた元島民の半数が他界しており、若者への浸透が喫緊の課題。同支部の工藤孝幸事務局長は「実話に基づいた感動的なストーリー。多くの人に見てもらい北方領土問題を認識してほしい」と話している。 問い合わせは同支部（TEL０１３８・８７・０２１４）へ。（鈴木 潤） |