１９３４（昭和９）年３月２１日に函館市内で発生し、２１６６人の命を奪った函館大火から８０年。当時１２歳だった東川町在住で町会長の角谷隆一さん（９２）は「とにかく必死に避難した。火が消えるころには服も焼けて穴だらけ、火傷もしていたが、どうにか家族で無事に翌朝を迎えられた」と振り返り、防災の大切さをあらためてかみしめている。

　大火時は栄町に住んでいた角谷さん。家は材木店で家族６人暮らし。通っていた弥生小の卒業式を目前に控えていた。

　その日は風が強く冬の寒さなどもあり、家の窓を閉め、さらに板戸で覆っていた。外の様子はほとんど分からなかったという。「外が騒がしくなったので、見てみたら、西別院（本願寺函館別院）の屋根が真っ赤に燃えているのが見えた。すぐに家の方にも来るだろうと感じた」。

　家財道具などを積んだリヤカーを引き、家族で家を飛び出した。強風が吹き荒れ、切れた電線が波打ち、屋根のトタン板に巻き付くほどだった。「大森浜に逃げろ！」という声を聞き、風上の大森浜へ急いだ。避難してきた人でごった返していた大森浜だったが、風向きが変わって火の海に。膝丈ほどの炎が地面を覆い、風が吹く度に炎の波となって押し寄せた。「とにかく熱かった。どんどん岸壁側に追い詰められ、海に飛び込む人もいた」。

　迫りくる炎を耐えしのぎ、迎えた翌朝。持ってきた家財道具は全て焼け、手元には仏壇の掛け軸などがわずかに残っただけだった。自宅も焼け落ち、何もなくなってしまった。

　角谷さんは「もう８０年経ったのかと思うばかり」と感慨深げに話し、「あれから函館は防災のまちとして発展してきたが、東川町会には７０歳以上の高齢者が多く、何かあれば簡単には避難できない。何らかの対策が必要ではないか」と訴える。（虎谷綾子）

　【江差】江差信金（藤谷直久理事長）と桧山振興局（立花謙二局長）は２０日、地域活性化に向けた包括連携協定を結んだ。２年後の北海道新幹線開業効果を生かす魅力発信などに力を入れていく考え。

　地域活性化に向けた同様の協定は道内で８番目となるが、同振興局によると「新幹線開業効果を盛り込んだ協定は全道初」。同信金の創立９０周年の契機にも合わせた。

　協定内容は▽新幹線開業効果などを生かした桧山の魅力発信▽活力ある地域づくりの推進▽自然環境の整備・保全▽地域を支える人づくり―など。木の遊具貸し出しや植樹、清掃活動などの充実を図る。

　締結式で藤谷理事長は「江差信金は２月に創立９０周年を迎え、地域の産業振興に今後も関連機関と連携を深めていきたい」。立花局長は「経済を支える江差信金とともに、今まで以上に幅広く地域の食と観光などのＰＲに努めたい」と話していた。（田中陽介）