| ◎遺愛学院のクロッカス見ごろ |
遺愛学院（函館市杉並町２３）の敷地内で、クロッカスが見ごろを迎えている。例年より１０日ほど早く開花し、白と紫のかわいらしい花が春の訪れを告げている。 国の重要文化財に指定されている「旧遺愛女学校宣教師館（通称ホワイトハウス）」を囲むように、約２万株が群生。１９５０年にアメリカから来函した宣教師が数株を植えたのが始まりで、今では春の風物詩として市民にも親しまれている。 七飯町から訪れた渡辺雅熙さん（７４）と喜久さん（７２）夫妻は「同じ紫でも濃淡があるし、スノードロップやフクジュソウも彩りを添えていてとてもきれい」と話し、写真に収めて笑顔を浮かべていた。 同学院によると、今後１週間以内に満開を迎えるという。見学希望者は、同学院正面の警備室に届け出る。受け付けは日曜・祝日を除く午前１０時から午後３時ごろまで。（稲船優香） |
| ◎道新幹線、新函館北斗駅の在来線ホーム先行使用 |
【北斗】ＪＲ渡島大野駅（北斗市市渡）の在来線ホームが３月２９日から、建設中の北海道新幹線新函館北斗駅の新たなホームに先行移転した。すでに列車も入線し、乗客の乗降が行われている。 新幹線開業と同時に運行するアクセス列車「はこだてライナー」の電化設備工事に伴い、旧ホームに架かる歩道橋を撤去するため、先行移転した。 渡島大野駅は新駅建設に伴い２０１２年解体され、その後、仮設の駅舎を建て営業していた。新たな在来線ホームに入るには、新函館北斗の駅舎内に設けられた臨時通路を通る。 新幹線ホームとの境界部分は白いカバーで覆われ、工事の様子をうかがうことはできない。 新函館北斗駅は新幹線ホームと同一平面上に在来線ホーム２面を建設。駅舎の完成は６月となっている。渡島大野駅は新幹線開業と同時に「新函館北斗」に変わる。（鈴木 潤） |
| ◎天津航空 定期便就航 |
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中国の天津航空は３月３１日、函館と天津を結ぶ定期便の路線を開設した。昨年１１月に開始したチャーター便の利用が好調だったことから定期便に切り替えた。中国本土から函館空港への定期便の乗り入れは初めて。これまで通り火・木曜の週２往復だが、同社は「需要を見ながら増便を検討していく」と可能性を示唆した。 同社は日本国内路線の開拓を強化しており、今年１月にチャーター便を飛ばしていた静岡と沖縄那覇、３月２９日には新千歳を定期便化した。函館は４都市目。使用機材はエアバスＡ３２０で、１８０人乗り。所要時間は３〜４時間程度という。 この日は午後１時５分に１５８人が乗った天津発便が到着。午後２時５分の函館発初便には１７６人が搭乗した。出発前に国際線ターミナルでセレモニーがあり、工藤寿樹市長ら関係者約３０人が出席。テープカットで就航を祝った。 工藤市長はあいさつで「天津市とは姉妹都市の間柄だが、交通の便が良くなかった。これからは経済や教育、文化、スポーツの交流が促進される」と期待を寄せた。また、「週３便、４便、デイリー運航と発展するように願っている」と述べた。津和京子日本支社長は「近い将来には貨物も取り扱う予定で、人とモノの交流を活発にしていきたい」と語った。 １週間の道内旅行を楽しんだ劉静（リュウ・ジン）さん（４７）は「北海道は５回目。函館は景色も料理も最高だった」と満足そうに話し、函館発の初便に乗り込んだ。同社によると、同路線は６月ごろまで予約でほぼ満席だという。（松宮一郎） |
| ◎今年の道南、特殊詐欺被害９千万 |
道南で架空請求や「オレオレ詐欺」などの「特殊詐欺」の被害が今年に入って１３件、９０１０万円（３月３０日現在）に上っていることが、道警函館方面本部のまとめで分かった。道警は道内初の「特殊詐欺警報」を発令、官民が連携して被害の防止対策を強化している。 道警によると、３月１〜２５日までの合計で、道内で４２件、２億１０００万円の被害があった。同管内の昨年の特殊詐欺の認知件数は１１件、約５４００万円で今年は既に上回った。不審電話に関する相談は今年９１件あったが、被害者が「大ごとにしたくない。家族に知られたくない」などの理由で被害届を出さないケースも。 最近の特殊詐欺は、振り込め詐欺から現金を直接受け取りに来る「手渡し型」の手口に変化。６５歳以上の女性の被害が大半を占め、今年被害にあった１３件の内訳は架空請求７件、「オレオレ」詐欺３件など。現金の受け取り方としては「手渡し型」６件、現金送付４件、銀行振込３件だった。 １月下旬〜３月中旬にかけ、北斗市内の７０代の女性が会員権購入代金やトラブル解決を名目に、７回にわたって計５２５０万円をだまし取られた。３月１７日には、函館市内の７０代女性が息子の上司の親類を装った男に現金２００万円をだまし取られた。 一方で被害者の協力により、現金を受け取りにきた「受け子」役の容疑者を逮捕したケースも今月、２件あった。 同本部は２月、金融機関などの民間企業と防犯連絡会議を開き、官民との連携を確認。３月にはＪＲ函館駅や市内の百貨店、温泉施設などで注意を呼び掛ける放送も始めたほか、西部地区の町会役員らを地域の防犯活動リーダーとして初めて委嘱状を交付。高齢者と接する機会が多い機関・団体とも連携して被害を防ぐ活動を展開する。 生活安全課は「名義を貸してほしいと電話があった後に、名義貸しは違法、警察に捕まるなどと被害者が警察に相談しにくい状況にしたり、金融機関窓口で高額な現金を引き出させるために家のリフォーム代や車の購入費用というように指示を出したりするケースが目立つ」という。「電話で金の話が出たら詐欺だと思い、すぐに家族や警察に相談することが大事」と呼び掛ける。（能代俊貴） |